不動産業界において、物件の魅力をオンラインでどう伝えるかは長年の課題でした。写真や動画では伝わりきらない空間の広がりや雰囲気を、まるで現地にいるかのように体験できるテクノロジーがMatterportです。本記事では、Matterportの基本的な仕組みから不動産での具体的な活用方法までを詳しく解説します。
Matterportとは
Matterportは、専用の3Dカメラやスマートフォンを使って空間を3Dスキャンし、高精度な3Dモデルと没入感のあるバーチャルツアーを作成するプラットフォームです。Matterport社は2011年にアメリカで設立され、現在では世界150カ国以上で利用されています。
従来の360度カメラとの最大の違いは、空間を「点」ではなく「面」で捉えることです。赤外線センサーとカメラを組み合わせることで、空間の奥行きや距離を正確に計測し、実際の寸法に忠実な3Dモデルを生成します。
Matterportで何ができるのか
1. 3Dウォークスルー
訪問者がWeb上で自由に空間内を歩き回ることができます。マウスやタッチ操作で視点を移動でき、まるで現地を歩いているような感覚で物件を内覧できます。
2. ドールハウスビュー
建物全体を俯瞰的に見渡せる独自の表示方法です。部屋の配置や動線を直感的に理解でき、間取り図だけでは伝わらない空間のつながりを可視化します。
3. フロアプラン
スキャンデータから正確な間取り図を自動生成できます。部屋の寸法も計測できるため、家具の配置シミュレーションなどにも活用可能です。
4. 計測ツール
3Dモデル上で任意の2点間の距離を計測できます。リノベーションの計画段階で壁の幅や天井の高さを確認するなど、実務的な活用が可能です。
不動産業界での活用方法
売買物件のオンライン内覧
購入検討者が現地に行かなくても物件の詳細を確認できるため、遠方からの問い合わせにも対応しやすくなります。業界データによると、3Dバーチャルツアー付きの物件は、一般的にオンラインでの滞在時間が従来の写真のみの物件と比較して大幅に増加する傾向があります。
賃貸物件の空室対策
入居中の部屋でも、退去後の状態を3Dモデルで提示できます。また、バーチャルステージングと組み合わせることで、家具を配置した状態のイメージを提供し、入居後の生活をイメージしやすくすることが可能です。
商業施設・オフィスのプロモーション
広い空間を持つ商業施設やオフィスビルでは、動画や写真だけでは空間の全体像が伝わりにくいことがあります。Matterportならば、テナント候補が好きなペースで隅々まで確認できるため、より質の高い問い合わせにつながります。
Matterport導入の流れ
ステップ1:撮影の準備
撮影日までに、室内の整理整頓をお願いします。個人情報が写り込まないよう、書類や郵便物などは片付けておくことをお勧めします。照明をすべて点灯し、カーテンは開けておくと、明るく開放的な印象の3Dモデルに仕上がります。
ステップ2:現地撮影
専用のMatterportカメラを使い、空間をスキャンしていきます。一般的な住宅(〜100㎡)であれば1〜2時間程度で撮影が完了します。撮影中は無人の状態が理想的です。
ステップ3:データ処理・公開
撮影したデータはクラウド上で処理され、3Dモデルが自動生成されます。編集・加工を経て、最短3営業日で公開可能です。完成した3Dツアーは、URLを共有するだけでWebブラウザから閲覧できます。
導入コストについて
Matterportの撮影費用は物件の広さやスキャンポイント数によって変わります。一般的な住宅の場合、30,000円程度から対応可能です。クラウドホスティング料(月額1,650円・税込)が別途かかりますが、一度作成した3Dモデルは長期間にわたって活用できるため、費用対効果は高いと言えます。
詳しい料金については、Matterport撮影サービスページをご覧いただくか、お問い合わせフォームよりお気軽にご相談ください。
Matterportが選ばれる理由
数ある3Dスキャン技術の中でMatterportが広く採用されている理由は、その精度の高さと使いやすさにあります。専用のクラウドプラットフォームでデータ管理ができ、WebサイトへのiFrame埋め込みやSNSでの共有も簡単です。
また、Googleストリートビューへの連携や、不動産ポータルサイトへの掲載にも対応しているため、物件の露出を最大化できます。
まとめ
Matterportは単なる360度カメラの延長ではなく、空間をデジタル化するプラットフォームです。不動産業界においては、物件の魅力を正確かつ効率的に伝えるための強力なツールとなります。
ROCKEDGEでは、24年以上の不動産業界経験を活かしたMatterport撮影サービスを提供しています。よくある質問もご参照のうえ、導入をご検討の方はお問い合わせください。